主要国の環境とエネルギーをめぐる比較政治

経済成長維持と温室効果ガス排出削減ー未曾有の気候変動危機を目前にした地球社会は、この相反する目標の同時達成を求められている。そのため不可欠な国際協力体制の形成と強化には何が必要か。本書は、与論喚起、学習、インセンティブ制度等の方策の政治的考察とともに、冒頭、２０１５年パリ国連気候会議（ＣＯＰ２１）の寸描も交え、全世界の人為的二酸化炭素排出量の４０％以上を占める米国・中国、原発問題で対照的姿勢を見せた日本とドイツ、画期的な再生可能エネルギー利用で注目されるデンマークの五か国の実態分析を通じ、エネルギー政策革新への新たな展望を開く。