日本の家計行動のダイナミズム[1]

全国4000世帯（約7000人）を対象とした大規模なパネル調査にもとづく家計行動分析。日本経済の姿を「くらし」の変容から浮かび上がらせる。定期借家制度の影響、住宅購入と妻の就業、フリーターのその後の就職、結婚・出産、若年者の転職の影響、ITスキルと賃金、ボーナスと貯蓄の関係など、人々の働き方・くらし方の実態を明らかにする。