人の値段

なんの原則もない中で、ひたすら対決を避け、利害調整だけで運営されてきた日本社会。組織に巨大な利益をもたらしても、「お金」の代わりに「名誉」があてがわれ、不満は封じ込められてきた。しかし今、発明への対価を巡る一連の訴訟をきっかけに、卓抜した業績をあげた「人材」にどう報いればよいか、その「貢献度」をどう計算すればよいか、合理的な方法が求められている。これまで曖昧にすまされてきた「人の値段」の問題に、本書は日本で初めて、真正面から取り組む。